今回の見直し作業では、2011年3月11日・東北地方太平洋沖地震の被害状況の防止策に加えて、近年社会から求められれいる地震後の設備機能確保に向けた考え方や手法にも配慮している。
機器や配管などを構造躯体に緊結する支持部材強度を表す「耐震クラス」に加えて、医療施設など地震後の設備機能確保を図ることを目指した「設備耐震グレード」も提案された。

1.総則
 　1.1基本事項
 　1.2耐震性能確保のための設備システムの考え方
 　1.3耐震設計・施工の目標
  　1.4設備耐震の基本的な設計方法
  　1.5設計用地震力および層間変位
  　1.6許容応力度による設計
  　1.7設備耐震の計画
 　1.8免震建築物における設計用水平震度

2.機器
  　2.1基本事項
  　2.2設計の手順と条件
  　2.3各部の設計
  　2.4設計マニュアル

3.配管・ダクト
  　3.1基本事項
  　3.2設計の手順と条件
  　3.3各部の設計
  　3.4設計マニュアル

4.施工管理
  　4.1基本事項
  　4.2基礎の施工
  　4.3アンカーボルトの施工
  　4.4耐震ストッパの施工
  　4.5頂部支持材の施工
  　4.6配管・ダクト系の耐震施工
  　4.7試験・検査
  　4.8保守・検査
  　4.9耐震支持標準図

5.附属資料
  　5.1各種アンカーボルトの許容引抜き力と選定表
  　5.2地震後の設備機能確保を図る実務的設備耐震対策の提案　
　　　例
  　5.3修正震度法による設計用地震力
  　5.4地域係数
  　5.5許容応力度と各材料の許容応力度
  　5.6消火設備配管などの耐震基準に関する基本的事項
  　5.7配管の諸元
  　5.8鋼材、ボルト、鋼管の諸元
  　5.9横走り管の最大耐震支持間隔
  　5.10鋼管の地震力による応力算定図
  　5.11鋼管の建屋層間変位による応力度
  　5.12建築設備耐震設計・単位
  　5.13地震被害例