公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編) 令和7年版

「官庁営繕関係基準類等の統一化に関する関係省庁連絡会議」において、建築物の品質・性能等の確保、設計図書作成の省力化及び施工の合理化を目的として、「公共建築改修工事標準仕様書（機械設備工事編）」（以下「改修標準仕様書」という。）が3年ごとに改定されており、この度、令和7年3月に、令和7年版が制定されました。　それに伴い、当センターでは、改修標準仕様書を、利用者が見やすいように編集を行うとともに、巻末には利用者の利便を図って、参考資料を付けたものを作成し、国土交通省大臣官房官庁営繕部の監修を受けて、発刊致しました。　なお、改修標準仕様書は、平成 15年3月に、各省庁の「統一基準」として決定されており、平成15年度からは、各省庁等の営繕工事に適用されています。

第1編   一般共通事項
第2編   共通工事
第3編   空気調和設備工事
第4編   自動制御設備工事
第5編   給排水衛生設備工事
第6編   ガス設備工事
第7編   さく井設備工事
第8編   浄化槽設備工事
第9編   昇降機設備工事

資料
引用規格一覧
(1) 日本産業規格（JIS規格）
(2) （一社）日本冷凍空調工業会標準規格（JRA規格）
(3) （公社）日本水道協会規格（JWWA規格）
(4) ステンレス協会規格（SAS規格）
(5) （一社）日本銅センター規格（JCDA規格）
(6) 日本金属継手協会規格（JPF規格）
(7) 日本水道鋼管協会規格（WSP規格）
(8) （一社）日本建築学会材料規格（JASS規格）
(9) （一社）日本塗料工業会規格（JPMS規格）
建築工事安全施工技術指針
建設工事公衆災害防止対策要綱　建築工事等編
建設副産物適正処理推進要綱