先の「建築設備設計・施工上の運用指針2024年版」発行以来、脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律が施行され、建築物省エネ法関係や建築確認審査の対象となる建築物の規模の見直し等の建築基準法令の改正が実施されるとともに、雷撃によって生ずる電流を建築物に被害を及ぼすことなく安全に地中に流すことができる避雷設備の構造方法を定める件(平成12年建設省告示第1425号)、排煙設備の設置を要しない火災が発生した場合に避難上支障がある高さまで煙又はガスの降下が生じない建築物の部分を定める件(平成12年建設省告示第1436号)等の建築設備に係る告示の改正が多く行われました。 これを受け、日本建築行政会議設備部会で改訂作業が行われ、この度2025年版として刊行することとなりました。
第1章 給排水設備
第2章 換気設備
第3章 ガス設備・煙突設備
第4章 排煙設備
第5章 非常用の照明装置
第6章 予備電源・制御監視設備
第7章 避雷設備
第8章 防火区画貫通部措置工法
第9章 その他
第10章 設備関連法規等
第11章 付録及び参考文献
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