(リリース引用)
日本では、コスト削減と温室効果ガスの排出削減に加えて、「従業員の採用・維持」と「テナント・テナント賃料の確保」がエネルギー効率化投資の大きな原動力に
ジョンソンコントロールズ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:吉田 浩)は本日、日本を含む世界20ヵ国1,900人のエネルギー/設備管理責任者を対象に実施した「2018年ビルのエネルギー効率に関する調査結果(EEI: Energy Efficiency Indicator Survey 2018)」を発表しました。
今回の調査で、日本はエネルギー効率化投資の原動力に「テナントやテナント賃料の確保」と回答した割合が全調査国の平均に比べ13%も高く、「エネルギーコストの削減」「温室効果ガスの排出削減」「従業員の採用・維持」に次いで4番目の理由として挙げられていることがわかりました。また、それらを証明するグリーンビル認証の取得に対する関心についても、調査国平均よりも14%も高いことが分かりました。このような結果から、国内の企業や公共機関においてサスティナビリティへの投資はコストではなく、資産価値や魅力度を高めるものであるという認識高まっていることが明らかになりました。
さらに本調査結果では、エネルギー効率化、再生エネルギー、スマートビルテクノロジーへの投資は世界的に増加傾向にあり、日本においても組織の73%がエネルギー効率化やスマートビルテクノロジーに注目していることが分かりました。また、今後1年間でエネルギー効率化や再生エネルギー、スマートビル技術への投資拡大を予定している組織の割合は、ドイツの83%を筆頭に、オランダ(71%)、中国(70%)と続き、日本は第6位の60%でした。
※ 以降、リリースの全文は、→こちら